東洋水産グループは、事業活動による環境負荷低減を考慮した取り組みの一環として地球温暖化対策をさらに促進するべく、金融安定理事会(FSB)により設立された気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD : Task Force on Climate-related Financial Disclosures)が公表したTCFD提言に記載されているフレームワークに基づく情報開示に取り組んでいます。

排出量削減に向け、設備面ではボイラー燃料の重油から天然ガスへの転換、省エネタイプの高効率機器の導入やLED照明への切り替えなどを実施し、一部事業所では太陽光やバイオマス発電で作られた電力などの再生可能エネルギーを利用しています。
運用面では、製造機器や冷凍機の効率的な運転や、事務所での不要時の消灯、エアコンの温度設定の徹底、エコドライブの推進などを実施しています。そして物流面では、モーダルシフトの推進、需給予測の向上などに取り組んでいます。

2015年に施行された「フロン排出抑制法」に対応し、各事業所においては冷凍冷蔵機器及び空調機器の点検・整備を徹底し、温暖化への影響の大きいフロン冷媒の漏洩防止に努めています。
また、冷蔵倉庫においては、温暖化への影響が少ない自然冷媒機器への切り替えを計画的に進めています。原則として新規導入する機器の100%を自然冷媒機器にする計画です。